デジタルギフトで従業員エンゲージメント向上！導入のメリットやおすすめサービスを解説

近年、デジタルギフトを活用して従業員エンゲージメントを向上させる企業が増えています。デジタルギフトとは、オンラインを通じてギフトカードや電子マネー、商品などを贈ることができるサービスです。従来の物理的なギフトと比べ、簡単に送受信でき、コスト削減にもつながります。

この記事では、デジタルギフト導入のメリットや注意点、人気のサービスについて解説します。従業員満足度を高めるためにデジタルギフトの活用を検討している企業の担当者は、ぜひ参考にしてください。

デジタルギフトを導入する企業が増えている理由

デジタルギフトを導入する企業が増加している背景には、近年のオンライン化の加速が挙げられます。デジタルギフトはスマートフォンやPCから簡単に送受信できるため、現代のライフスタイルにマッチしています。

また、新型コロナウイルス感染症の流行により非接触型サービスへの需要が高まる中、デジタルギフトは安全かつ効率的な手段として注目を集めています。従来の物理的なギフトと比較して、在庫管理や配送にかかるコストを大幅に削減できる点も、企業にとって大きなメリットです。

デジタルギフトは受け取り側にとっても利便性が高く、企業においては従業員エンゲージメントの向上に貢献します。こうしたメリットから、デジタルギフトを活用した福利厚生の充実を図る企業が増加しています。

デジタルギフトを導入するメリット

企業がデジタルギフトを導入すると、人事や採用の観点で主に6つのメリットが期待できます。

• 従業員のモチベーション向上と生産性向上
• 従業員エンゲージメントと定着率向上への貢献
• インセンティブとしての活用
• 人事評価制度との連携
• 従業員の多様なニーズに対応可能
• 運用管理の手間やコストを軽減

以下で、それぞれのメリットを詳しく解説します。

従業員のモチベーション向上と生産性向上

デジタルギフトの導入は、従業員のモチベーションと生産性向上につながります。従業員の努力や成果に対し、スピーディーに感謝を表明できるからです。

例えば、プロジェクト完了時や目標達成時にギフトを贈ると、従業員は貢献を評価されたと感じ、モチベーションが向上します。また、デジタルギフトは多様な選択肢があり、従業員一人ひとりの好みに合わせて贈ることができるため、満足度も高まるでしょう。

従業員エンゲージメントと定着率向上への貢献

デジタルギフトの活用は、従業員エンゲージメントと定着率の向上にも効果があります。企業が従業員に対してデジタルギフトを贈ると、従業員は会社に大切にされていると感じ、帰属意識が高まるためです。

例えば、誕生日や記念日にデジタルギフトを贈ることで、従業員は会社とのつながりを感じます。このような取り組みで従業員の離職率が低下し、人材確保につながることも少なくないでしょう。結果として、採用コストの削減や組織の安定性向上など、企業にとって多くのメリットがもたらされます。

インセンティブとしての活用

デジタルギフトは、成績優秀者への報奨や特定のプロジェクト完了時のインセンティブとしても効果的です。

例えば、営業成績トップの従業員にデジタルギフトを贈ることで、他の従業員の競争意識を高め、全体の業績向上を促進することが期待できます。また、デジタルギフトは即時に送付できるため、タイムリーな評価が可能となります。

人事評価制度との連携

デジタルギフトは、人事評価制度と組み合わせることで、評価に基づいた具体的な報酬として活用できます。例えば、四半期ごとの評価で高評価を得た従業員にデジタルギフトを贈ることも可能です。

これにより、従業員は自身の努力が正当に評価されていると感じ、さらなる業績向上への意欲が高まるでしょう。

従業員の多様なニーズに対応可能

デジタルギフトは、多様な商品やサービスから選択できるため、従業員一人ひとりの嗜好やライフスタイルに合わせた贈り物が可能です。

例えば、若手社員には最新のガジェットを、子育て中の社員には育児関連商品を、趣味を大切にしている社員には体験型ギフトを贈るなど、それぞれのニーズに対応した選択が可能です。このような自由度の高さは、従業員一人ひとりの満足度向上に繋がり、会社への感謝の気持ちも高めます。

さらに、デジタルギフトのラインナップを定期的に更新することで、最新のトレンドや従業員のライフステージの変化にも柔軟に対応できます。

運用管理の手間やコストを軽減

デジタルギフトはオンラインで送付できるため、ギフトの梱包・配送に伴う手間やコストを削減できます。例えば、大量のギフトを一斉に送付する場合でも、メールやSNSを通じて簡単に配信することができ、在庫管理や配送ミスなどのリスクを低減できます。

その結果、人事部門の業務効率が向上し、他の重要な業務にリソースを集中させることが可能になります。

デジタルギフト導入時の注意点

デジタルギフトの導入にあたっては、以下の点に注意が必要です。

• 従業員のニーズや属性に合ったサービスの選定
• 利用ガイドラインの作成
• 従業員アンケートの実施・効果測定
• 利用状況の分析と改善策の実施

上記について説明します。

従業員のニーズや属性に合ったサービスの選定

デジタルギフトを効果的に活用するには、従業員の年齢層、嗜好、ライフスタイルなどを考慮し、最適なギフトを選ぶことが重要です。

例えば、若年層の従業員が多い場合は、デジタルコンテンツやオンラインサービスのギフトが喜ばれる可能性があります。一方、幅広い年齢層が在籍する企業では、AmazonギフトカードやQUOカードPayなど、汎用性の高いギフトが適しているでしょう。

適切なギフトを選ばなければ、従業員の満足度が低下し、モチベーション向上効果が薄れるリスクがあります。従業員のニーズに合致したギフトを提供することで、エンゲージメントやロイヤリティの向上に繋がり、企業への愛着を高めることができます。

利用ガイドラインの作成

デジタルギフトを導入する際は、明確な利用ガイドラインの作成が不可欠です。ガイドラインには、利用目的、対象者、利用可能な金額や頻度、禁止事項などを明記する必要があります。

例えば、特定の業績達成時の報奨としてデジタルギフトを配布する場合、その基準や手続き、税務上の取り扱いを明確にしておくことが重要です。適切なガイドラインを設けないと、不正利用や従業員間の不公平感を招き、従業員エンゲージメントの低下に繋がる可能性があります。

従業員アンケートの実施・効果測定

デジタルギフト導入後は、定期的な従業員アンケートの実施による効果測定が重要となります。効果測定を怠ると、従業員のニーズと乖離したサービスを提供し続けるリスクが生じます。

アンケートでは、満足度や使いやすさ、改善点などを把握します。「デジタルギフトの種類は十分か」「利用方法は分かりやすいか」といった具体的な質問を設けることが有効です。

アンケート結果は経営陣や人事部門と共有し、サービス改善に役立てることが大切です。さらに、アンケートの回答率を上げるために、回答者へのインセンティブを用意することも効果的です。

利用状況の分析と改善策の実施

デジタルギフト導入後は、定期的な利用状況の分析と、それに基づいた改善策の実施が重要となります。

例えば、どのギフトの利用率が高いか、未使用のギフトはどれくらいあるのかといったデータを収集・分析します。分析を怠ると、無駄なコストが発生したり、従業員の満足度が低下したりするリスクが生じます。

分析結果に基づき、利用率の高いギフトの拡充や、利用率の低いギフトの見直しなど、具体的な改善策を講じることが重要です。こうしてデジタルギフトの効果を最大化することで、従業員満足度の向上、ひいてはポジティブな企業イメージの浸透が採用活動の効率化にもつながるでしょう。

人気の法人向けデジタルギフトサービス8選

ここでは、人気の法人向けデジタルギフトサービスを8つ紹介します。

• giftee for Business
• デジコ
• 選べるe-GIFT
• dgift
• ポチッとギフト
• AnyCampaign
• QUOカードPay
• Amazonビジネスギフト券

順番に見ていきましょう。

giftee for Business

「giftee for Business」は、株式会社pamxyが提供するデジタルギフトです。デジタルギフトのURLをメールやSNSで送信することで、相手に贈ることができます。

ギフトは1,000種類以上です。Amazonギフトカード、QUOカードPayなどをはじめとし、コーヒーチェーンや大手コンビニのクーポン券、お取り寄せグルメなど、豊富なラインナップが用意されています。

デジコ

「デジコ」は1円から利用可能な点が特徴のデジタルギフトです。その特性から、企業の予算調整などにもよく用いられます。

PayPayやAmazonギフトカードなど、6,000種類以上のギフトの中から選択可能。必要な分をすぐに発行でき、即日納品や後払いにも対応しています。

選べるe-GIFT

「選べるe-GIFT」は40種類以上のギフトカードやポイントに交換可能なデジタルギフトです。コーヒーチェーンやファーストフード、ファミリーレストランなどのギフトカードの他、オンラインの映画鑑賞券などのラインナップが用意されています。

ギフトの送付方法は、専用URLをメールやSNSで送る形式です。1円から発注可能で、福利厚生などによく用いられています。

dgift

「dgift」は、6,000種類以上の中から選べるデジタルギフトです。

ラインナップはコンビニの商品クーポンやAmazonギフトカード、QUOカードPay、金券など。低価格な商品から選択可能なほか、自社クーポンなどオリジナルギフトをプレゼントすることも可能です。

ポチッとギフト

「ポチッとギフト」は、40種類以上の中から電子マネーやギフトを選べるデジタルギフトです。セブンイレブンやモスバーガー、ケンタッキーなどのクーポン券を選べます。

さらに、商品に引き換えできる専用URLを発行することで、ノベルティや景品を広く配布することができます。経理上の制約から金券を送れない場合にも重宝するでしょう。

AnyCampaign

「AnyCampaign」は5,000種類以上の商品から選べるデジタルギフトで、ラインナップの豊富さが特徴です。

和牛・海鮮などの食品や食器のほか、コスメ・インテリア・家電・雑貨など、多様な景品が用意されており、商品を自由に組み合わせることも可能です。

QUOカードPay

「QUOカードPay」はQUOカードのデジタルギフトタイプで、スマートフォンの画面を読み取ることで使用可能です。利用する際に個人情報の入力が必要ないため、安心安全なところも特徴。最小50円から発行可能です。

QUOカードPayはコンビニやコーヒーチェーン店だけでなく、スーパーやホームセンター、家電量販店など、幅広いお店で利用できる点もメリットです。ドラッグストアやファーストフード店、回転寿司でも利用できます。

券面の画像は様々なデザインから選択できる他、メッセージを添えることもでき、オリジナルのQUOカードPayを送れます。

Amazonビジネスギフト券

「Amazonビジネスギフト券」とは、ショッピングサイトのAmazonで利用できるギフト券です。Amazonではさまざまな商品が扱われており、受け取った側は好きなものを購入できることから、利便性が高いデジタルギフトとして人気があります。

Amazonギフト券には法人向けと一般向けがあり、「Amazonビジネスギフト券」は法人向けのデジタルギフトです。

法人向けのメリットは、Amazonギフト券をまとめて購入できるため手間や時間を削減できること。購入する際はAmazonや販売代理店と事前に法人契約を結ぶことが必要で、購入金額は最小50円から可能です。

シフトワーカーにデジタルギフトを送れる「はたLuck」

シフトワーカーにデジタルギフトを送るなら「はたLuck」がおすすめです。便利なクーポン機能やミニボーナス機能も付いています。

クーポン機能

はたLuckでは、従業員向けに割引クーポンを配信できる機能が備わっています。日々頑張っている従業員に感謝や労いの気持ちを込めてクーポンを送ることで、従業員は自身が評価されていると実感できます。人事や評価に対する納得感や働きがいを感じ、満足度が向上することが期待できるでしょう。

配信されたクーポンは、従業員が自身のスマートフォンを用いて利用することが可能です。従業員は精神的な満足感を得るだけでなく、自社商品やサービスを割引価格で利用できるという経済的なメリットも享受できます。

ミニボーナス機能

「はたLuck」では「ミニボーナス」機能をリリースします。「ミニボーナス」機能では、シフトワーカーが業務で貢献した際に、本部や店⻑からデジタルギフトを贈ることができます。

デジタルギフト「giftee Box」に登録されているブランドから選択できるので、従来の社内優待よりも幅広い選択肢があり、多様なニーズに応えることが可能です。さらに、ミニボーナスを贈る際にはメッセージを添えることもできるので、感謝の気持ちを伝えられます。

デジタルギフトで従業員エンゲージメントを高めよう

デジタルギフトの導入は、従業員エンゲージメントを高めるために効果的です。多様なニーズに応えられる上、運用管理の効率化やコスト削減も可能です。インセンティブや福利厚生として活用することで、従業員のモチベーションや帰属意識の向上に寄与するでしょう。

「はたLuck」なら、クーポン機能やミニボーナス機能を活用することで、従業員へ感謝の気持ちを伝えられます。従業員エンゲージメント向上のために、デジタルギフト導入をぜひ検討してみてはいかがでしょうか。