おすすめの従業員エンゲージメントサーベイツール10選！選び方や活用法も解説

ギグワーカーや副業、スキマバイトといった働き方の多様化が進んでいる昨今。人材が定着しにくくなってきている中、組織改善策の一つとして注目を集めているのが、従業員エンゲージメントサーベイツールです。

この記事では、従業員エンゲージメントサーベイツールの定義やメリット・デメリット、選び方のほか、おすすめのエンゲージメントサーベイツールをご紹介します。

従業員エンゲージメントサーベイツールとは？

従業員エンゲージメントサーベイツールとは、従業員のやる気や会社への愛着といったエンゲージメントを測るツールのことです。しかし、その定義は企業によって異なります。

ここでは、エンゲージメントサーベイツールの具体的な定義や、導入によってできること、ツールの種類について解説します。

従業員エンゲージメントサーベイツールの定義

従業員エンゲージメントサーベイツールは、従業員の熱意や会社への忠誠心といったエンゲージメントを測定するツールのことで、「組織診断」と呼ばれることもあります。具体的な調査方法には質問やアンケートなどがあり、最近ではフォームやアプリを使って簡単に回答できるサービスも登場してきました。

従業員エンゲージメントツールに似たものに「従業員満足度調査」がありますが、調査の内容・範囲に違いがあります。

従業員満足度調査は、給与水準や福利厚生といった会社が提供する環境に対する満足度を調査するものです。一方で、従業員エンゲージメントサーベイツールは、会社の条件面や環境面にとどまらず、会社へのミッションやビジョンへの共感、上司や同僚との関係性といった組織への愛着など、思想や人間関係にまで範囲を広げて調査します。

従業員エンゲージメントサーベイツールでできること

従業員エンゲージメントサーベイツールを用いると、従業員が抱いている企業へのニーズや不満がわかります。その結果をもとに、企業側は組織改善に取り組みやすくなるのです。調査を受けた従業員側も、会社が自分たちの意見を聞いてくれたと感じ、仕事へのモチベーションが上がる可能性があります。

従業員エンゲージメントサーベイツールの種類

従業員エンゲージメントサーベイツールは、「パルスサーベイ」と「センサスサーベイ」の大きく2種類に分かれます。これらの大きな違いは、調査頻度と調査1回あたりの設問数です。

パルスサーベイは、週1回や月1回の短周期で行われ、設問数も5～10問程度に限られています。ある特定の分野の課題を短期間で掘り下げやすくなるため、「離職率が高い」や「労働生産性が低い」など、早期発見が必要な課題がある場合に効果を発揮しやすくなります。

一方で、センサスサーベイは、年1回などの長周期で行われる調査で、設問数は100問程度です。パルスサーベイよりも設問がカバーする範囲を広げられるため、現状で大きな課題はないものの、中長期的に組織を改善していきたいと考える企業に向いています。

従業員エンゲージメントサーベイツールの導入メリット

従業員エンゲージメントサーベイツールを導入すると、従業員の満足度や働きやすさが向上し、結果として離職率低下や生産性向上につながる可能性があります。従業員エンゲージメントサーベイツールの主な導入メリットは、以下の5つです。

• 従業員エンゲージメントの現状把握
• 従業員の満足度向上
• 離職率の低下
• 生産性の向上
• 企業文化の改善

従業員エンゲージメントサーベイツールは、従業員から企業へのニーズや不満を聞き出すための調査方法です。調査を行うことによって、従業員が企業に対して抱いている熱意や愛着心の度合いを把握し、組織の課題を特定するのに役立ちます。

従業員の満足度向上

調査で得たデータをもとに改善策を打ち出し、組織の環境をより良くできれば、従業員満足度の向上につながります。また、従業員が企業に対するニーズや不満を伝えることで、会社側が自分の意見を汲み取ってくれたと感じ、従業員の満足度が向上する可能性があります。

離職率の低下

調査結果に基づいて職場の環境改善を行うと、従業員が働きやすくなり、「自分の感情を尊重してもらえた」と感じることもあります。その結果として、組織に貢献したい気持ちが高まり、離職率低下につながる可能性があります。

生産性の向上

調査によって得た情報を人事施策に活かし、適材適所への人事配置を行うことで生産性の向上が期待できます。また、従業員が自分の強みを活かせる仕事に取り組めるようになると、仕事にやりがいを感じやすくなり、結果的に業績が上がることもあります。

企業文化の改善

企業文化に関する質問を調査に盛り込むと、従業員の企業文化への納得度が測れます。マイナス評価が多い項目を見直すことで、企業文化の改善につながります。

従業員エンゲージメントサーベイツールの導入デメリット

従業員エンゲージメントサーベイツールを導入すると、経済的・時間的コストや従業員への負担などのデメリットが生じることもあります。メリットとデメリットを天秤にかけて、ツールの導入が自社にとって有益かをよく考えることが大切です。

従業員エンゲージメントサーベイツールを導入する際の主なデメリットは、以下の4つです。

• 導入コスト
• 回答率の低さ
• 結果の分析
• 活用をするまでの時間的コスト
• 従業員の負担

導入コスト

従業員エンゲージメントサーベイツールを導入する際に、料金が発生することがあります。料金はツールによって異なりますが、1ユーザーあたり月額300円程度に設定しているツールが多くなっています。導入コストに対して、思ったような効果が得られているかどうかを十分に検討することが大切です。

回答率の低さ

従業員に対して質問やアンケートを実施しても、回答率が低ければ、組織改善をするうえで十分な情報が得られません。お金や時間をかけても組織の改善が見込めなければ、会社の生産性をかえって下げてしまいます。

結果の分析・活用をするまでの時間的コスト

ツールを利用して十分な情報が得られても、結果の分析に時間がかかると、ほかの業務をひっ迫する可能性があります。また、分析している間に状況が変わってしまい、データを十分に活かせないおそれもあるでしょう。

従業員の負担

調査への回答に時間がかかったり、回答者が特定されそうな質問が混ざっていたりすると、従業員の負担になりかねません。場合によっては、ツールの導入によって企業への愛着心がかえって薄くなってしまう可能性もあります。ツールを導入する場合は、従業員の同意を必ず得て、ストレスなく回答できるような環境を整えることが大切です。

従業員エンゲージメントサーベイツールの選び方

従業員エンゲージメントサーベイツールは、ツールごとに料金やサービス内容が異なります。自社の目的を果たすために、以下の4つの点に留意してツールを選んでみましょう。

• 必要な機能があるかどうか
• コストが見合うかどうか
• 使いやすいかどうか
• サポート体制が充実しているかどうか

必要な機能があるかどうか

多機能なツールであっても、必要なツールがなければ意味がありません。また、一般的に使える機能が多いツールほど、料金が高くなる傾向があります。多機能なツールを導入しても使いこなせない場合は、コストが高くなってしまいます。

自社にとって必要な機能をあらかじめ洗い出し、最低限の機能が搭載されたツールを選ぶことが大切です。

コストが見合うかどうか

自社に合ったツールを導入しても、コストがあまりに高い場合は、継続的に使い続けられません。あらかじめ利用期間を設定し、無理なく支払できるかを検討しておきましょう。

使いやすいかどうか

ツールによっては操作方法が難解で、使いにくいものもあります。導入担当者が理解できても、アンケートに回答する従業員にとっても使いやすいものでなければ、回答率が低下して十分な情報が得られない可能性もあります。従業員の負担を軽減し、有益なデータを得るためにも、使いやすさを重視して選びましょう。

サポート体制が充実しているかどうか

ツールの機能だけではなく、サポート体制が充実しているかどうかも確認しておきましょう。

システムの使い方に関する電話やチャットなどでのサポートはもちろん、人事施策のコンサルティングや研修、産業医の紹介といった現場の実行支援までサポートしてくれるツールもあります。

ただし、機能の充実度と同様にサポート体制が充実していればいるほど、料金が高くなる傾向があるため、自社に必要なサポートを見極めることが大切です。

おすすめの従業員エンゲージメントサーベイツール11選

従業員エンゲージメントサーベイツールは、ツールごとに料金やサービス内容が異なります。自社のニーズを洗い出し、各ツールの特徴を比較検討したうえで、目的を達成できそうなツールを選びましょう。

ここではおすすめの従業員エンゲージメントサーベイツールをご紹介します。

はたLuckエンゲージメントプログラムfor Workplace

はたLuck エンゲージメントプログラムfor Workplaceは、チェーン店をはじめとした多店舗企業の本部と店舗、従業員をつなぐDXアプリ「はたLuck」の機能のひとつです。

従業員に対して2週間に1度のペースで簡単なアンケートを行い、「はたLuck」の行動データを組み合わせて課題を分析。改善アクションを通じて職場のマネジメント力を向上させ、従業員のモチベーションアップや離職率の低下を目指します。

はたLuckは、店舗で働く従業員からのシフト作成をはじめとしたコミュニケーションツールとして使用されることから、従業員から回答を回収しやすい環境が整っています。そのため、シフトワーカーの労働力に支えられている企業・業界におすすめです。

料金	月額料金x職場数（ダッシュボード・アンケート）　※詳細要問い合わせ
サポート体制	・運用設計など　※初期サポート費用あり（月額）

Geppo

Geppoは従業員個人のエンゲージメントを測る「個人サーベイ」と、組織改善を目的とした「組織サーベイ」の2つを併用できるサービスです。個人と組織両方の課題を可視化することで、本質的な働き方改善を行います。

料金	月額2万円（25人までの場合、配信時の登録従業員数によって変動）
サポート体制	・使用方法に関するお問い合わせフォーム

モチベーションクラウド

モチベーションクラウドは、国内最大級のデータベースをもとにして従業員のエンゲージメントを可視化できるサービスです。他社や、部署・階層ごと、自社の過去といったさまざまな角度から組織分析できます。また、コンサルティングのノウハウを活かしたサポートを受けられるのも特徴の一つです。

料金	初期費用+月額料金※利用人数によって変動
サポート体制	・コンサルタントによる組織変革/ナレッジ共有セミナー・経営者・部署責任者セッション・組織・人事に関する勉強会

バヅクリ

バヅクリは、エンゲージメントサーベイによって得られたデータをもとに、組織の課題解決を目指すコンサルティングサービスです。ツール運営側のサポートを受けながら、ワークショップや研修といったコミュニケーションの「場づくり」を通じた施策を打てるところに特徴があります。

料金（月額）	月額300円/人～ ※プランによって変動
サポート体制	・イベント運営に関するサポート

ラフールサーベイ

ラフールサーベイは、組織の課題を見つけるためのサーベイツールです。エンゲージメントやメンタル・フィジカルデータはもちろん、従業員が親しい知人や友人に自分の職場をどの程度勧めたいと思うかを示す指標「eNPS」や企業リスクなど、組織改善をするために必要な設問を網羅しています。

また、専任スタッフによる月ごとの目標設定やアクションの策定などのサポート、従業員が視聴できるコンテンツ配信など、調査以外の機能も充実しています。

料金	月額1万6千円～
サポート体制	・導入前のキックオフミーティング・カスタマーサクセスによる組織改善のサポート

ミツカリ

ミツカリは、10分でできる適性検査で、離職問題の解決やエンゲージメント向上といった多くの人事課題を解決するサービスです。性格や価値観、チームとの相性などに重点を置いた分析・実行支援に特徴があります。

料金	月額料金（2万円～）+従量課金（2千円/人）
サポート体制	・アンケート作成や分析研修など、個別の要望に沿った手厚いサポート

Wevox

Wevoxは、テレワークをはじめとした働き方の多様化に対応している、エンゲージメントサーベイツールです。働き方の状況の可視化や、働き方に応じたグループ構成・分析ができます。また、部署ごとだけでなく、さらに細かいチーム単位での分析が可能なため、チーム力の強化にもつながります。

料金	300円～/人
サポート体制	・Wevoxカスタマーサクセスチームによる、各企業に合わせた研修・セミナー

タレントパレット

タレントパレットは、人材データを一元化して分析することによって組織の力を最大化するタレントマネジメントシステムです。人事業務の効率化だけでなく、経営の意思決定や、次世代人材の育成、最適配置、離職防止、採用強化といった高度な人事戦略までワンストップでサポートします。

料金	初期費用+月額費用（契約人数によって変動）
サポート体制	・Webサイトやチャットの使用 ・個別相談会やフォーラムを開催

Attuned

Attunedは、組織心理学の研究をもとにして作られたHRツールです。調査を通じて、個人のモチベーションがどこにあるのかを言語化することで、各メンバーやチームに最適なマネジメントや施策が導き出せます。

調査頻度	2週間に1回
料金	11,000円/1ライセンス※年額
サポート体制	ヘルプセンター・マニュアルを完備

wellday

welldayは、設問を通じて、従業員と組織の状態を効率的に可視化するツールです。対話型サーベイが設問を最適化してくれるため、回答する従業員に負担がかかりにくくなります。

また、課題の特定から解決策の提案までをシステムがトータルでサポートしてくれるなど、分析のノウハウがない企業でも使いやすい環境が整っています。必要なサービスのチョイスやサービスごとの利用人数の設定ができるなど、自社に合った使い方が選べるのも特徴の一つです。

料金	初期費用+月額料金※利用人数に応じて変動
サポート体制	・サービスの使用方法のフォローから分析支援までサポート

EmotionTech EX

EmotionTech EXは、職場のおすすめ度の指標である「eNPS」などを通じて、従業員の職場への満足・不満の要因を調査できる従業員体験（EX）マネジメントサービスです。

アンケートの内容を自由にカスタマイズできるため、1つのツールで組織診断から入社アンケートまで、さまざまな目的で活用できます。また、回答データは自動で解析され、何から取り組むべきかという課題の優先順位を視覚化してくれることも特徴です。

料金	要問合せ
サポート体制	・システムの活用サポート・プロジェクト計画策定※・EX課題・人事データ分析※・調査設計支援※※Professionalサービスのみ

従業員エンゲージメントサーベイツールを活用するための5つのポイント

従業員エンゲージメントサーベイツールを導入して組織改善するには、課題を特定するのに十分なデータを取得し、分析したうえで適切な施策を打つ必要があります。以下では、ツールを効果的に活用するための5つのポイントをご紹介します。

事前準備をしっかり行う

ツールを導入する前に、調査の目的や達成したいゴール、それに伴って必要な情報は何なのかを洗い出しておきましょう。目的やゴールをはっきりさせておくと、期待した効果を得やすくなるのはもちろん、自社に合ったツールを選ぶうえでも役立ちます。

回答率を向上させるための環境を整える

回答率を上げるためには、当然ながら従業員の協力が必要です。ツールを通じた調査をスタートする前に、調査の目的やデータの使用方法などをきちんと説明する場を設けて、納得したうえで回答してもらうことが大切です。

また、誰がどのような回答をしたか特定されるような状況だと、回答次第で評価に影響すると思われて、現実に即した回答が得られない可能性があります。個人を特定しない調査の場合は、組織改善のために利用すること、個人の評価には影響しないことを伝えておきましょう。

結果を適切に分析する

調査によって取得したデータは放っておかず、適切に分析して改善策の立案につなげましょう。調査の目的に応じて分析手法は異なるため、自社の目的に合った分析手法を見つけておくことが大切です。分析に自信がない場合は、取得したデータをもとに分析してくれるサポート機能があるツールを選ぶ方法もあります。

回答者へのフィードバックを行う

調査が終わった後は、回答者に対して結果を報告することが大切です。結果を報告しないままだと「あの調査は何だったのだろう」などと調査の意義を感じられず、次回以降の調査に協力してもらいにくくなる可能性があるためです。

また、回答者へのフィードバックを行うことで、メンバーやマネージャー、人事担当者、経営者層が、自社の課題に対して同じ目線で向き合いやすくなります。従業員一人一人の意識改善が組織全体の改善につながるため、調査後には従業員との対話の場を設けるようにしましょう。

改善策を実行する

取得したデータをもとに分析し、現状を把握できたら、改善策の立案・実行に移ります。具体的な施策としては、人事配置換えや研修・ワークショップの導入などが挙げられます。ツールやプランによっては、実行支援のサポートが受けられるサービスもあります。

従業員エンゲージメントを高めるサーベイツールを導入するなら「はたLuck」

シフトワーカーの労働力に支えられている企業・業界で従業員エンゲージメントサーベイツールを導入するなら、「はたLuck」の「エンゲージメントプログラムfor Workplace」がおすすめです。

従業員に対して簡単なアンケートを行うのは、2週間に1度。短い期間で定期的にアンケートを実施することによって、職場の改善状況を現場視点でリアルタイムにモニタリングできます。回答は「はたLuck」同様にアプリを通じて集計するため、アンケートを依頼する側、依頼される側ともに回答・集計の手間がかかりにくいのが特徴です。

アンケート結果をもとにした課題分析では、各職場の健康状態を可視化する「職場別のスコアランク分布」や職場ごとに組織状態を可視化する「職場カルテ」などを用いて、改善アクションにつながるヒントを抽出。動画や研修プログラムといった改善アクションを実施することで、各職場の課題を解決していきます。

同ツールを通じて、従業員の仕事へのモチベーションが数値化された「エンゲージメントスコア」と「職場スタッフ評価」の関係がわかるため、従業員のモチベーションを上げて離職率の低下を目指したい企業・業界に向いています。

サーベイツールを活用して、従業員エンゲージメントを向上させよう　

従業員のやる気や会社への愛着といったエンゲージメントを測れる、従業員エンゲージメントサーベイツール。適切な調査や分析をもとに組織を改善することで、離職率低下や生産性向上といった多くのメリットが得られます。

直近で取り組むべき課題の特定や、中長期的な組織改善をしたい企業は、従業員エンゲージメントツールの導入を検討してみましょう。