従業員満足度（ES）とは？働きやすい環境づくりのためにできること

人材不足や生産性の低さといった問題を解決するためには、従業員がみずからの仕事に誇りを持ち、前向きに取り組める環境づくりが欠かせません。

そのためにも、従業員満足度（ES）を意識した経営を行うことが大切です。

ここでは、従業員満足度の概要や調査手順、従業員満足度を上げるためのポイントについて解説します。

従業員満足度（ES）とは？

従業員満足度は、企業に雇用されて働く従業員の満足度を示す指標です。「Employee Satisfaction（ES）」と呼ばれることもあります。

従業員満足度は、仕事のやりがいや職場環境、福利厚生、給与、評価など、さまざまな事柄によって決まります。それぞれの要素についての満足度を計測することで、従業員が自社で働くことにどの程度満足感を持っているかどうかを知ることが可能です。

従業員満足度は、従業員の定着率やモチベーション、生産効率に関わってくるため、定期的に計測し、向上を目指していく必要があります。

従業員満足度（ES）を構成する要素

従業員満足度を構成する要素には、さまざまな項目がありますが、その中でも主な要素は以下の5つです。

ビジョン・経営理念

企業のビジョンや経営理念と自身の考えが合っているかどうかは、満足度を決める上で重要です。ビジョンに共感できれば、仕事内容にも納得でき、誇りをもって働けます。

人事・評価

人事・評価に納得していない場合、同じ職場で長く働き続けたいとは思わないでしょう。反対に評価に納得していれば、そこで働き続けるモチベーションが保たれ、自ら積極的に働くでしょう。

仕事のやりがい

仕事のやりがいは「自分の影響が及ぶ範囲」が大きく関係します。自分の仕事が社会や会社にどの程度の影響を与えるのかが分かるとやりがいにつながります。そこからさらにモチベーションが上がり、満足度も上がることでしょう。

人間関係・職場環境

働く上で、どんな人と働くのか、どういった社風なのかは重要なポイントです。また、快適な職場環境が整っていることも、安心して働けるかどうかといった点で考えると、外せない要素でしょう。

働きやすさ・福利厚生

一人ひとりのライフスタイルに合わせた働き方を選べるか、そして福利厚生がどのくらい充実しているかも欠かせないポイントです。従業員が理想の生き方を実現できる環境を整えることも企業に求められていると言えるでしょう。

従業員満足度（ES）と従業員エンゲージメントとの違い

「従業員満足度（ES）」と似ている言葉に「従業員エンゲージメント」があります。どちらも離職率に繋がる指標という意味では似ていますが、この2つの意味は異なります。

従業員エンゲージメントは、会社へ貢献する気持ちや愛社精神などを表します。一方、従業員満足度は、働きやすさや評価などについて、自分が満足している度合いを指しているのです。

たとえば会社には満足しているものの、あくまでも自分の休日やワークライフバランスが大切であって、貢献意欲は高くないという場合も珍しくはありません。その場合、従業員満足度は高いですが、従業員エンゲージメントは低いという状態になります。

従業員満足度（ES）の現状

実際、従業員満足度の現状は現在どのくらいなのでしょうか。調査データを元に紹介します。

人事・組織に関する調査を行うリアルワン株式会社は、2021年6月に2,531人を対象として、従業員満足度を調査しました。

満足度を5段階でヒアリングしたところ、「満足」「どちらかと言うと満足」と答えた人は合わせて50.5%となっており、約半数が満足しているという結果となっています。

調査対象は全国の20歳から65歳、正社員及び契約社員で働いている人を対象にしています。また、男女ともに対象とし、民間企業及び公務員のどちらも調査を行いました。

属性別の従業員満足度（ES）

リアルワン株式会社は全国平均だけでなく、属性別の従業員満足度も調査しています。その中でも、ここでは「業種別」「売上高」「従業員数」「年収」をベースに調査結果を紹介します。

業種別

業種別では、公務員や建設業・小売業・金融業などの大分類で、10種の業種において従業員満足度の調査が行われました。

満足していると答えた割合は、公務員が一番高く58.2％。次いで建設業が57.4％、卸売業53.8％、金融業52.0％となっており、 この4業種では全国平均を上回る満足度となりました。

その他の業種では、全国平均の50.5％を下回っています。もっとも従業員満足度が低かったのは運輸業で42.4％。次いで製造業の45.4％、情報通信業45.7％という結果になっています。

売上高

売上高別の従業員満足度は、会社の売上規模を1億円未満から1兆円以上までの10段階に分類し、調査を行いました。

最も従業員満足度が高かったのは、売上高が一番高いグループに分類される1兆円以上の属性で、満足度は56.8％。2番目に売上高が高いグループも同様に、満足度は55.4％と高めです。売上高が高い方から4番目のグループまでは、全国平均の50.5％を上回る従業員満足度となりました。

一方、売上高が高い方から4～7番目のグループは、従業員満足度が40％台に留まり、全国平均を下回っています。しかし、売上高がもっとも低い1億円未満のグループでは満足度が51.3％、2番目に低いグループでは満足度51.6％と、いずれも平均を上回る従業員満足度になっている点が注目されます。

売上高別においては中間層の満足度が低く、会社の規模が大きいまたは小さいと満足度が上がる結果となりました。

従業員数

従業員数別の満足度は、会社の従業員数を10人未満から1万人以上まで12段階に分類し、調査を行いました。

もっとも満足度が高かったのは従業員数1,000～2,999人の規模です。人数別の分類では多い方から4番目のグループで、従業員満足度は54.9％。次いで満足度が高かったのは従業員数50～99人、少ない方から3番目のグループで満足度は54.8％です。また、従業員数がもっとも少ない10人未満のグループも、満足度は3番目に高く53.5％となっています。

反対に、もっとも満足度が低かったのは従業員数100～199人、人数別では少ない方から4番目のグループです。満足度は43.6％と、平均を大きく下回っています。

このように従業員数別の満足度は、売上高別ほど顕著にかたよっておらず、中間の規模の会社でやや満足度が低い結果となりました。

年収

年収別の従業員満足度は、年収200万円未満から1,000万円以上まで10段階に分類し、調査を行いました。

満足度がもっとも高かったのは年収1,000万円以上のグループで、69.5％と全国平均を大きく上回っています。次いで満足度が高かったのは、年収が2番目に多く800万～1,000万円未満のグループで、満足度は60.5％。こちらも平均を大きく上回っています。それ以降は、年収が500万円未満になると満足度が50％を下回る結果となりました。

年収と従業員満足度は比較的比例しているといえますが、特に顕著なのは1,000万円以上と800万円以上の高年収のグループです。他の属性別の調査結果よりも高い満足度となっているのが特徴的です。

さらに注目したいポイントは、500万円未満になると年収別による満足度はほぼ変わらない点です。200万円未満で満足度46.5%、400万～500万円未満のグループで46.3％となっています。

これは一概に年収だけでは生活水準が変わらず、家族構成などによっては500万円でも余裕がない場合もあるためだと考えられます。

従業員満足度（ES）が重要視される背景

近年、なぜ従業員満足度（ES）が重視されるようになったのか、その背景を見ていきましょう。

人材の流動化

従業員満足度が重視されるようになった背景としてまず挙げられるのは、人材が流動化していることです。

企業が終身雇用を維持できなくなり、転職が当たり前の時代となったため、従業員が満足できる職場環境・労働環境を提供できなければ、従業員を定着させられなくなっているのです。

少子高齢化に伴う労働人口の減少

少子高齢化に伴う労働人口の減少も、従業員満足度が重視される背景としてあります。

雇用の現場が売り手市場となっているため、従業員満足度が高く、離職率が低い企業でないと、優秀な人材が獲得しにくくなっている状況です。

顧客満足度（CS）への影響

従業員満足度が顧客満足度（CS）に大きな影響を与えることも、従業員満足度が重視される理由の一つです。

従業員のモチベーションが高まれば、業務の質が上がり、それにより顧客に対してより良いサービスが提供できるようになります。

顧客満足度が高まればリピーターの獲得につながり、業績にも大きな影響があります。

従業員満足度は業績をも大きく左右すると考えるべきでしょう。

人的資本経営への注目

人的資本経営とは、従来の人材を「人的資源」、すなわちリソースとしてコストと捉える考え方とは異なり、社内の人材を投資対象の「資本」として捉える考え方です。

人的資本を重視し、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値の向上につなげていく「人的資本経営」が注目されるようになっています。

人的資本経営においては、従業員満足度が重視されます。そのため、従業員満足度に注目が集っている側面もあります。

▼参考記事

＞人的資本経営とは？取り組みのポイントとお役立ちツールを紹介！

従業員満足度（ES）向上による企業のメリット

従業員満足度は、従業員が企業で働くことにどの程度満足しているかを示す指標ですから、高ければ高いほど「従業員にとってその企業で働く価値が高い」といえるでしょう。

しかし、従業員満足度を高めることは、従業員だけでなく企業にとっても大きなメリットがあります。

従業員満足度向上に企業が取り組むことで得られるメリットについて解説します。

人材の定着

従業員が現在の働き方や企業に十分満足していれば、離職率を低下させることができます。

「キャリアアップ転職」など、将来のための前向きな転職もありますが、実際のところ、今の職場に一切の不満がないのに転職を考える従業員はそれほど多くないでしょう。

つまり「離職率が高い」「人を育ててもすぐに辞めてしまう」という企業は、従業員に十分な価値を提示できていない可能性があるのです。

人材が定着すれば、それだけ長期的な視点で時間をかけた人材育成ができるようになります。

また、働き手不足が叫ばれる中で、人材不足に陥るリスクを減らすことも可能です。

コストや時間をかけて働きやすい職場を作ることは、従業員のためだけでなく、企業にとっても長期的なメリットにつながっていきます。

生産性の改善

従業員満足度は、生産性の改善にも直結します。同じ仕事をしていても、集中して取り組める日とそうでない日では、集中できた日の方がより多くの成果を上げられます。

つまり、仕事にやりがいを持ち、高いモチベーションを維持して働くことができれば、その分パフォーマンスが良くなり、一人ひとりの生産性の向上につながると言えるでしょう。

また、モチベーションの高い従業員が多ければ、それだけ職場全体にも活気が生まれます。

チーム一丸となって仕事に取り組んでいく意識が醸成されれば、それが全体の成果にも反映されるようになり、コミュニケーションが活発になることで新たなアイデアなども生まれやすくなるといった効果も期待できます。

顧客満足度（CS）の向上

例えば、従業員が前向きに仕事に取り組んでいる店舗と、やる気がなく必要最低限のサービスしか行わない店舗では、前者のほうが顧客の印象が良いでしょう。

同様に、商品開発や企画、営業などの分野においても、従業員が前向きに仕事に取り組むことで、顧客に対するより良いサービスや商品の提供につながっていきます。

そもそも、従業員自身が自社や自社製品に誇りを持っていなければ、顧客に魅力を十分に伝えることもできません。従業員満足度を高めることは、長い目で見れば顧客満足度や売上にも大きな影響を及ぼすのです。

企業イメージの向上

従業員満足度が向上すれば、自然と企業イメージも向上していくため、採用力のアップや採用コスト削減が期待できます。

求職者が就職・転職先を選ぶ際に考慮するのは、なにも業種や職種、報酬だけではありません。「従業員はイキイキと仕事をしているか？」「職場の人間関係はどうか？」「自分の成長につながるか？」なども基準にしている求職者も少なくないからです。

また、前述のとおり従業員満足度が高ければ、離職率の低下が見込めるため、採用コストの削減も可能でしょう。

従業員満足度（ES）調査の手順

従業員満足度を上げるためには、まず、現状の従業員満足度がどの程度なのかを知らなければいけません。ここでは、従業員満足度を知るための調査手順について解説します。

１.目的の設定

まずは何のために従業員満足度を調べたいのか、目的を設定します。例えば、目的を「従業員満足度の総合的な向上」とするのか「新規採用のための参考」にするのかで、調査項目や分析方法が変わります。

2. 項目の検討

目的に応じた項目について検討します。主な項目には、下記のようなものが挙げられます。

従業員満足度調査の主な項目

• 仕事に対する満足度
• 職場に対する満足度
• 現在の処遇に対する満足度
• 上司に対する満足度
• 福利厚生への満足度
• メンタルの状態 など

3. 調査手法の検討

従業員満足度調査を行う具体的な手法を検討します。設定した項目に対し複数の質問を設定して、選択形式で答えてもらうのが一般的です。

正確な実態把握のために、匿名で回答できるようにしておきましょう。

調査手法としては、アンケート調査・インタビュー・行動観察の3つが主な方法として挙げられます。

アンケート調査

アンケート調査の方法としては、テンプレート化されたアンケートを利用する方法や、テンプレートをカスタマイズして使用する方法などがあります。

また、自社で独自のアンケートを作成するのも一つの手段です。あらかじめ用意されているテンプレートは、専門家が監修している場合が多く、従業員満足度の調査に適した質問になっています。

そのためアンケート内容を考える時間や手間が省けるうえ、信頼できる調査結果を集められるでしょう。

インタビュー形式

インタビュー形式は、一人ひとりに適した質問を投げかけることが可能な点がメリットです。さらに紙やWeb上で回収するアンケートとは異なり、対面でインタビューを行えば具体的な意見を聞くこともできます。

また、インタビューは1対1とは限らず、グループ形式で行うことも可能です。いずれの場合も質問事項はあらかじめ用意しておき、実際に話を聞きながら、さらに深堀りしていくことがポイントです。

従業員の行動観察

アンケートやインタビューを行わず、行動を観察することによって従業員満足度を測る方法もあります。たとえば上司や部下、同僚同士の人間関係の他、休憩時間の過ごし方なども観察対象のひとつです。短期ではなく、ある程度長いスパンで行うことが前提となる方法です。

しかし実際には、職場環境や人間関係だけでなく、業務を行う姿なども見る必要があります。そのため行動観察によって従業員満足度を測るには、細かな部分にも目を配っておかなければなりません。

4. 調査の実施

実際に調査を行います。あらかじめ、調査の目的について従業員に説明をしておくとスムーズです。アンケートツールの利用や外部委託などが一般的な実施方法です。

5. 結果の分析

目的に応じて、調査結果の分析を行います。代表的な分析方法としては、単純集計・クロス集計・満足度構造分析の3つがあります。

単純集計

全従業員の答えを集計するのが「単純集計」で、もっとも基本的な分析方法といえます。集計した結果を調査対象の人数で割ることによって、全体の平均値が算出されるという手法です。

一人ひとりの意見に注目するのではなく、会社全体の方向性や課題を見つけるときに有効な集計方法となっています。

クロス集計

単純集計の後はクロス集計を行うと、より効果的です。クロス集計では部署ごとや役職ごと、年代ごと、性別ごとなどの属性別に集計を行い、質問項目と掛け合わせることで分析を行います。

同じ質問項目でも属性によって答えが異なるため、質問と属性の組み合わせを変えながら分析することによって、より具体的な課題が見えてくる手法です。

満足度構造分析

満足度の高さに焦点を絞って分析する方法が、満足度構造分析です。

部署によって満足度が大きく異なる項目があった場合、従業員満足度が高い部署と低い部署で何が違うのかを分析してみましょう。

理由を推察することで、具体的な改善点が見えてきます。たとえば満足度が高い従業員にはどのような特徴があり、どのような行動をとっているかがわかれば、それが自社において従業員満足度を上げる鍵になると考えられます。

見つけたポイントを社内に展開することで、全体的な従業員満足度を上げることも可能になるでしょう。

6. 改善の実施

分析結果をもとに、改善策を検討し、実施します。

フィードバックや結果の共有

従業員満足度調査は、アンケートと分析をするだけで終わらせては効果が薄くなってしまいます。分析した内容は、現場にフィードバックしましょう。

課題を共有して改善することが、従業員満足度を上げることにもつながります。また、結果をフィードバックすることによって、従業員が今後ますます調査に協力的になることも期待できます。

過去の分析結果との比較検証

従業員満足度調査は一度だけ行うのではなく、定期的に行い、結果を比較検証するとより高い効果を得られます。

課題や改善点が解決されているかどうかなど、確認が必要です。また満足度は前回と比べてどう推移しているか、その要因は何かなどを分析しましょう。

従業員満足度（ES）調査の注意点

ここまでは従業員満足度の調査方法をお伝えしてきました。しかし調査を行う際には、匿名性を保つほか、アンケートの項目数を適切に設計するといった注意点もあります。

匿名性を保つ

調査を行う際には、できる限り匿名性を保つように注意しましょう。匿名でない場合、従業員が本心を語らないことが考えられ、正確な調査結果を得られなくなる可能性があります。

その点においては、インタビュー形式よりも匿名性のアンケートの方が、より調査に適しているといえるでしょう。

アンケート項目数を適切に設計する

アンケートの項目数が多すぎると、従業員が途中で苦痛に感じたり集中力が途切れたりするため、回答が適当になってしまう可能性があります。

そうなると本来の調査結果を得られないので、目的を果たせるように適切な項目数を設定することが大切です。また、多くない項目数の中に、必要な質問を漏れなく入れ込むことも重要です。

従業員満足度（ES）を上げるための具体的な方法

従業員満足度を上げるためには、企業側がそのための取り組みを行う必要があります。調査結果にもとづいた改善策を検討することが大切です。

ここでは、従業員満足度向上につながりやすい6つのポイントをご紹介します。

企業の理念や目標の周知

企業の理念や目標を周知することは、従業員満足度を高めることにつながります。何を目指して働くのかを企業側から提示しましょう。

企業の目標達成のために従業員一人ひとりに期待することを伝えれば、何を目指して働けば良いのかがはっきりします。

目標が定まることで、チーム一丸となって仕事に取り組みやすくなりますし、短期的なゴールを設定すれば達成感も得やすくなります。

業務の効率化

業務を効率化して残業時間を短縮すれば、働きやすい職場となり、従業員満足度の向上につながります。

テレワークや時短勤務、フレックスタイムなどさまざまな勤務形態の選択肢を用意することで、育児や介護、自身の健康問題など、従業員それぞれの事情に合わせた対応も可能となります。

従業員一人ひとりのワークライフバランスが改善すれば、従業員満足度の向上につながるでしょう。

目標の数値化

年功序列の考えがまだまだ強い日本企業では、「頑張りが評価されない」と不満を持つ若手社員が多いといわれます。

従業員一人ひとりの目標を数値化する、あるいは明確な指標を設けると、従業員のモチベーションは向上するでしょう。

管理職・スタッフ職などの目標が数値化しにくい職種でも、「業務効率◯％削減」「離職率◯％削減」などの指標を設けるとよいでしょう。

コミュニケーションの活性化

社内のコミュニケーションを活性化させることは、従業員満足度向上のために重要です。

社内報の発行や、従業員同士の双方向コミュニケーションを可能とする社内SNSなどの導入はおすすめです。

社内で特定のデスクを持たない「フリーアドレス制」も、社内コミュニケーションの活性化には効果的です。

特に、上司と部下のコミュニケーションにおいては、定期的に１対１の対話の機会を持ち、気軽に相談できる関係性を作っておくことも意識しましょう。

快適な職場環境づくり

職場環境は、働きやすさを左右する重要なポイントです。物理的な環境と職場の雰囲気、両方を快適に保つ必要があります。

物理的な環境

物理的な環境は、職場の衛生状態や快適な湿度、温度管理などが該当します。制服なのに着替える場所がない、ロッカーが足らないといったことも環境面のストレスにつながります。

従業員が具体的にどのような不満を抱えているのか、ヒアリングを行って改善していきましょう。

職場の雰囲気

職場の雰囲気は、チーム内のコミュニケーションの活性化や、協力し合える体制づくりなどが該当します。スタッフ全員が明るく前向きに出勤できる職場を目指すことが大切です。

働きやすい環境づくりの進め方は「働きやすい職場とは？職場環境の改善に役立つツールも紹介！」で詳しく解説しています

福利厚生の充実

会社から提供する福利厚生の充実も、従業員満足度を高めるための方法の一つです。

多くの企業が採用する福利厚生は、住宅手当や家賃補助、慶弔金、財形貯蓄振替制度などの金銭支給、および社宅や保養所などの施設の提供、さまざまな理由で取得できる法定外の特別休暇などがあります。

そのほか、健康維持のためのジム通いに対する補助、昼寝できる時間の設定・場所の提供、資格試験を受けるための補助などを行う企業もあります。

従業員満足向上におすすめのツール「はたLuck(R)」

従業員満足度を上げるには、従業員とのコミュニケーションがしやすいツールの活用もひとつの手です。

なかでも、店舗マネジメントツール「はたLuck(R)」は、店舗で働くスタッフ個人のスマートフォンにアプリを入れることで簡単にコミュニケーションや情報共有などが行えるのが特徴です。

特に従業員満足度につながる5つの機能・特徴をご紹介しましょう。

従業員のモチベーションアップ

従業員のモチベーションアップを図るためのはたLuck(R)の機能として、「星を贈る」機能があります。

「星を贈る」とは、感謝や期待の気持ちを店長からスタッフ、あるいはスタッフ間で気軽に送り合うためのものです。ほかの人が送った「星」に対して、共感を表す拍手やコメントを送ることもできます。

「感謝」「期待」といった前向きな気持ちがチーム全体に広がることで、コミュニケーションの活性化やチーム意識の醸成につながります。

シフト希望提出の負担軽減

シフト希望の提出や確定シフトの確認に手間や負担がかかるようでは、働く意欲がそがれてしまい、従業員満足度が低下してしまうことも。

「はたLuck(R)」では、アプリ上からシフト希望の登録や確定シフトの確認ができます。いちいち店長に手書きでシフト希望の申告をしたり、店舗にシフト表を見に行ったりする必要はありません。

欠員が出た際も、アプリ上から全従業員に対して欠員募集がかけられるため、「代理が見つからなくて仕事を休めない」といったことが起こりにくくなります。

また、シフト作成画面には、あらかじめ登録しておいた曜日や時間ごとの必要人員を表示することが可能です。

いつ、どのくらいの従業員が必要なのかが一目でわかり、現場に負担のかかりにくい過不足のないシフトが作れます。

こまめな情報共有でミスなく安心して働ける

こまめな情報共有を可能とし、従業員がミスなく安心して働けるようにすることも、従業員満足度を高めるためには大切です。

「はたLuck(R)」の「連絡ノート」機能を利用すれば、従業員が把握しておくべき業務連絡や新商品、キャンペーンなどの情報をシェアできます。業務に入る前に必要な情報を確認しておくことで、安心してシフトに入れるという効果が期待できます。

店長による口頭伝達に頼ってしまうと、伝達漏れのリスクがありますし、手間もかかります。

また、口頭では詳細の内容がわからなくなってしまうこともあるでしょう。都合の良いタイミングでこまめに何度でも確認できる方法で情報を共有することで、抜け漏れのない伝達が可能になります。

マニュアル機能で従業員の戦力化を促進

従業員が一日でも早く仕事を覚えてやりがいを感じてもらうことも、従業員満足度を高めるために大切なポイントです。

「はたLuck(R)」のマニュアル機能では、従業員の一人ひとりが自分のスマホを通して、お店のマニュアルを確認できます。

時間や場所を選ばず確認できるため、自分のスキマ時間を利用してお店の業務を習得できます。

マニュアル機能では動画の格納も可能なので、画像だけではわかりにくい調理方法などもわかりやすく伝えられます。

従業員の活躍の可視化

「はたLuck(R)」のコミュニケーション機能を活用すれば、従業員の活躍が可視化できます。

「はたLuck(R)」には上述の「連絡ノート」機能や「星を贈る」機能の利用データをもとに、従業員一人ひとりの活躍がわかるようになっています。

例えば、「連絡ノート」機能での投稿数について個人ランキングが表示されるので、積極的に周囲に対して情報発信している従業員を把握することができるのです。

頑張ってくれている従業員に対して後述の「クーポン」機能を使って従業員割引のクーポンを送ると、さらにモチベーション向上にもつながるでしょう。

クーポン機能で店舗内の商品・サービスをお得に利用

はたLuck(R)には、従業員割引のクーポンを配信できる機能があります。

仕事を頑張っている人に対し、お礼やねぎらいとしてクーポンを送ることで、受け取った従業員は評価されていると感じます。人事・評価に対する納得が得られるほか、自分の仕事が会社に良い影響を与えていると感じられ、満足度が上がりやすくなるでしょう。

受け取ったクーポンは、従業員自身のスマートフォンから閲覧・利用ができます。気持ちの面で満足度が上がるだけでなく、自社商品やサービスをお得に利用できるという金銭的なメリットもあります。

「はたLuck(R)」を導入した企業様の事例

最後に、「はたLuck(R)」を導入したことで、従業員満足度が向上した企業様の事例をご紹介します。

株式会社バンダイナムコアミューズメント様の事例：連絡ノートの活用で従業員満足度がアップ

株式会社バンダイナムコアミューズメント様では、情報伝達をスムーズにするためにはたLuck(R)を導入しました。

導入後、従業員は業務に入る前に「連絡ノート」を確認するようになりました。あらかじめ必要な情報を把握してから現場に出ることで、実務にあたるまでの時間が短縮され、チーム力、現場力の向上につながったそうです。

また、情報共有を重視した経営を行っているバンダイナムコアミューズメント様では、従業員満足度のアンケート調査を定期的に行っています。はたLuck(R)のテスト導入を行った北陸エリアでは、連絡ノートの活用により、「情報共有」の項目での満足度が大きく向上しました。

さらに、はたLuck(R)を導入すれば、本部側は管理画面から従業員同士のつながりや店舗内の中心人物を確認することも可能です。コミュニティーから外れている従業員がいた場合は、社員を通して適切なフォローが行えるため、よりきめ細やかなマネジメントができるようになりました。

株式会社オオゼキ様の事例：店舗内のコミュニケーションが活発に

東京都内を中心にスーパーマーケットを展開している株式会社オオゼキ様は、「人」を大切にする現場第一主義で業績を伸ばしてきた企業です。

はたLuck(R)の導入に際しても、単なる情報伝達ツールではなく、モチベーション向上や連携強化につながる機能が搭載されている点が重視されました。

導入後は「星を贈る」機能を活用し、店長が積極的にスタッフへ感謝の気持ちを伝えるようになりました。それを見たほかのスタッフが「拍手」をすることで共感を示す流れができたことで、これまでスポットがあたりにくかった従業員の成果も可視化されるようになり、チーム意識の高まりにつながったそうです。

その結果、一人ひとりが主体的に動くようになり、店舗内のコミュニケーションも活発になっていきました。従業員の顔つきが明るくなり、モチベーションアップや売上目標達成といった成果にもつながっています。

従業員満足度（ES）を向上して、企業の競争力を高めよう

正社員はもちろん、アルバイト・パートスタッフであっても、従業員満足度を上げることで高い成果を発揮しやすくなります。

特に、直接顧客と関わる小売店や飲食店のアルバイト・パートスタッフの従業員満足度は、売上や顧客満足度にも大きく影響します。

現場の従業員が働きやすい職場を作ることで、離職率の低下やモチベーションアップを目指しましょう。